ご挨拶
説明会参加御礼
この度は本校入試説明会にお出でいただきまことにありがとうございました。季節は日ごとに寒さが増してまいります。お子様が風邪をひきませぬよう気をつけてお過ごし下さい。以下、入試制度の変化に関する情報を記しておきました。参考にしていただければ幸いです。
「テスト文化の大転換時代」―何がどのように変わるのか？
今、受験業界では「大学入試センター試験」が「高大連携」によって廃止され、アクテイブラーニング方式の「適性検査」に変ることが大きく騒がれています。
では、なぜ、どのような目的で変えられるのでしょうか？また、何が、どのように変るのでしょうか？そして、中学入試にどのような影響があるのでしょうか？
「Aptitude(適性)」とは？
[適性検査]は「Aptitude Test」の訳語です。学術的な意味があり、「Aptitude(適性)」とは①「能力の技能」と②「能力の非技能」と③「非能力」の3つで構成されている概念です。したがって、「適性検査」はこの三つの部分を「総合判定」するテストということになります。識者の統一見解においては、人の適性の「10％が技能」で「20％が非技能」で「70％が非能力」であると言われています。
明治以来、これまで行なわれてきた本邦の｢試験制度｣は「入学試験」も「国家試験」も「免許取得試験」も全て①の「10％の能力技能」を１点差で判定するというものでした。残りの90％は参考資料とはされても、客観的には判定されて来なかったのです。能力技能テストの1点差勝負、それが「公平で平等である」と主張され社会通念となり信じられてきたのです。
これが今、根本からひっくり返される時代を迎えたのです。それで「テスト文化の大転換時代」と言われるのです。当然、大学入試だけではありません。これからは、中学入試も高校入試も生まれ落ちたときから全ての分野で｢適性検査｣を受ける時代を迎えるということになります。それは21世紀がグローバル化の時代でありテスト制度も国際基準に変らざるを得ないからです。日本の旧来の医師免許や司法免許では国際免許にはなりませんでした。オックスフォードやケンブリッジなどの海外大学を受けるにはIB（International Baccalaureate）資格を取らなければなりません。日本の「偏差値教育」は、日本列島内の「10％の技能の偏り」を見ているに過ぎなかったのです。では②の「非技能分野」とは何でしょうか？
代表的なものが「論理的思考力」です。「どのような根拠により、どのようなプロセスを経て有効な結論を導き出したか」という「筋道」を、系統立てて説明できる能力です。一般的にこの能力は｢論文｣などで判定されます。日本の子供達は、情緒的な「作文」は書けても他者を説得できる「論文」は書けません。論理的思考力の訓練を受けていないからです。
そして、今後の「適性検査」で主流に躍り出てくるのが③「非能力分野」の判定です。これは適性の70％を占めます。代表的なものが「自己肯定感に基づく意欲」です。これからは、テストの秀才でも「自分に自信が無く」、「自分に肯定感が持てず」、「意欲に乏しい者」は振るい落とされて行きます。諸外国の若者の9割近くが「自分に自信がある」とこたえるのに比べ、日本の若者は8割強が「自分に自信がない」とこたえます。この落差は決定的です。「自分は自分であって良い」という「非能力分野の育成=肯定感の育成」がスポイルされて来たからです。外国の有能な青年なら、大企業に就職するよりも起業する道、即ち、アントレプレナーの道を選びます。日本の青年は有能な青年ほど安定した大手企業を目指します。アントレプレナーシップの違いです。日本の若者の多数派は、ハイリスク･ハイリターンのリスクテイクの価値がわからず、常に安全思考であり、ベンチャー企業の「起業」を手がける者は少数派です。しかし、30年後は現在ある職業の6割が消失する時代を迎えると言われています。「IT時代」が到来し、単純作業だけでなくホワイトカラーの仕事もスーパーコンピュータや知能ロボットが代行してしまう時代が来るからです。「大転職時代」は「大量失業時代」であり「大就職難時代」でもあります。それが国家の垣根を越えてグローバルな形で押し寄せてきます。国境無き「難民移動時代」が加速度的に始まろうとしているのです。政府･文部科学省を突き動かしている時代背景がここにあります。内閣府には21世紀の開始と同時に「バーチャルエージェンシー」が立ち上がっており、日本の「21世紀型構造改革」がまったなしで推進されています。その戦略構想の基盤に国民の再教育システムの構築があります。自己のライフデザイン能力を開発し、時代変化に対応できる国民を生み出し、生産性を向上させ、新たに600兆円のGDPを生み出そうとする取り組みです。
しかし、従来のテスト文化で育てられて来たものはわずか10％の数値化できる技能分野だけでした。その結果、この重大な変革期に、動くことの出来ない大量の若者を生み出し、大学中退者40万人という現実が生まれているのです。これにより、これまでの試験制度の人物育成が、本当の人間性の育成とは関係の薄い判定方法に基づいたものであったことが明らかとなり、これまでのテストの正当性や公平性が問題視され、テス文化の大転換が叫ばれているのです。
このことへのショック療法が自己肯定感の強力な「海外からの留学生30万人受け入れ政策」です。すでに、都心の大学は留学生があふれ｢多国籍大学｣に変身して来ています。
では入試は具体的にどのように変るのでしょうか？
その最大のものが大学入試での「アドミッションポリシー（要件入試）」の導入です。たとえば東大英語科入試では「TOFLibt100点」が受験要件になります。英検1級レベルです。これは、高校時代に英検一級レベルのTOFLibtを取得しないと受験すら出来ないということを意味します。大学によっては指定した要件資格を持っていれば試験を免除し、面接やAO入試で意欲や人間性を見る入試に切り替える大学も出てきています。判定されるのは「①リーダーシップ性、②クリエイテイブ性、③感性」の三要素が中心です。本校でも、高校入試では全国にさきがけて『要件入試』を高校の｢国際教養コース入試｣に導入しました。本校のこのコースを受験できる中学生は「英検準2級取得者以上」です。
本校の内進生（中学生）は中三でセブ島留学を行ない全員「英検準2級以上」の取得を目指します。さらに中一からオールイングリッシュのイマージョン授業を展開し、タブレットや電子黒板やプロジェクターを駆使した「ICT授業」を導入し、アクテイブラーニングの先進校を目指します。
今、時代は全ての価値観が大きく変動する時代です。しかし、本校は334年の歴史と文化を誇る伝統校です。普遍的な価値観をしっかりと次世代に受け渡しながら、新時代の知識とスキルをその器に注いでまいります。これは「駒校卒でよかった！」という言葉が｢30年後にもらえる」人材育成の道でもあります。心あるご家庭のご子弟の入学をお待ち申し上げます。この度はご来校まことに有難うございました。
校長 河合孝允
